オウンドメディアにYouTubeは有効か？導入すべき理由とBtoB企業の活用事例と失敗しない始め方
オウンドメディアを運用している中で、「テキストだけでは伝わりきらない」と感じたことはありませんか？製品や技術の魅力、企業の文化や人柄といった“空気感”は、文章だけで表現するには限界があります。
特にBtoB領域では、信頼を得るまでに複数の情報接点が必要とされるため、動画による“可視化”はそのハードルを大きく下げる有効な手段です。一方で、「YouTubeはBtoC向けでは？」「社内で運用できるのか？」といった不安もつきまといます。
そこで本記事では、オウンドメディアにYouTubeを組み込むべき理由、BtoB企業の成功事例、失敗しない導入ステップまでを網羅的に解説。初めてでも無理なく始められる方法と、成果につなげるための具体策をわかりやすくご紹介します。
- YouTubeをオウンドメディアに取り入れるべき理由が理解できる
- BtoB企業が動画で成果を出している具体事例が把握できる
- 記事やLPと動画を連携させる導線設計の考え方がわかる
- 動画からCVにつなげるためのCTA設計のポイントが学べる
- 導入から運用までのステップと注意点を具体的にイメージできる
株式会社X-knockは、渋谷にオフィスを構えるWebマーケティングにおけるドクターです。
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大学卒業後、Webマーケティング会社を設立。金融メディアを運営。その後、SNSマーケティングの会社に参画し、Web・オウンドメディアの立ち上げ、クリエイティブディレクターとして企画戦略、撮影編集の統括。SNSマーケティング会社の取締役を経て、2021年に株式会社X-knockの代表として総合Webマーケティング会社を起業。数多くのクライアントのマーケティング支援を行う。
オウンドメディアに動画を取り入れるべき理由とは
オウンドメディアにおいて動画を取り入れるべき最大の理由は、情報の『伝達力』と『共感力』がテキストに比べて圧倒的に高い点にあります。特にBtoB領域では、製品の仕組みやサービスの強み、担当者の人柄など、文章だけでは伝えきれない価値を“視覚と言葉”でわかりやすく届けることが信頼構築につながります。
また、YouTubeはSEOとの親和性が高く、検索結果での表示やSNSでの拡散によって新たな流入経路を生み出せる点も魅力です。ユーザーの情報収集行動が「読む」から「見る」へとシフトする今、動画はオウンドメディアの成果を底上げする有力なコンテンツ手段といえるでしょう。
なぜ今、オウンドメディアにYouTubeなのか？
かつてはSNSでの拡散用として扱われていたYouTubeですが、今やオウンドメディアにおける“戦略的な要素”としてその価値を高めています。単に動画を投稿するだけではなく、YouTubeを資産化し、SEOやコンバージョン導線と連携させることで、長期的な効果を生む『メディアの一部』として活用されるようになりました。
ここでは以下の3つの観点から、オウンドメディアにおけるYouTubeの役割を解説します。
動画は「見せる」情報資産として信頼構築に貢献
BtoB企業では、技術力・人物像・現場の雰囲気といった“目に見えづらい価値”が信頼に直結します。YouTube動画は、それらを可視化し、直感的に伝える「見せる情報資産」として活用できます。
たとえば、製品紹介、工場の風景、社員のリアルな声などを動画化することで、読み手の不安や疑問を払拭しやすくなります。視覚と聴覚で届ける情報は、言葉以上に印象として残りやすく、商談前の心理的距離を大きく縮める力を持っています。
動画は、もはや単なる販促ツールではなく、信頼構築の“顔”となるコンテンツです。
SEO強化にも効果大：Googleは動画も評価対象に
YouTubeはGoogle傘下のサービスであり、検索結果に動画が表示される機会が増えています。タイトル・概要欄・タグなど、動画単体のSEO対策をしっかりと施すことで、YouTube内検索だけでなくGoogle検索経由でも流入を見込める点が大きな特徴です。
また、記事内に動画を埋め込むことで、滞在時間の延伸やCTR（クリック率）の向上といった副次効果も期待できます。動画は検索上の資産としても、十分に成果を生み出せる施策です。
動線設計における“導入ハブ”としての役割
動画は単体で完結させるものではなく、他のコンテンツと連携することでその価値が最大化します。たとえば、記事では全体像を伝えつつ、詳細な解説はYouTubeに誘導する設計にすることで、視聴体験と理解度が深まります。
また、LP（ランディングページ）やSNS投稿の起点としても、動画は非常に高い親和性を持っています。情報接点を増やし、ユーザーの流れを設計する「導線のハブ」として、動画を中心に据えることが有効です。
成功事例に学ぶ！BtoB企業のYouTube活用
「本当に成果が出るのか？」という疑問に対して、最も説得力を持つのが実際の企業による活用事例です。BtoB領域でも、YouTubeをオウンドメディアの一部として取り入れ、問い合わせ数の削減や採用強化、商談化率の向上など、確かな成果を上げている企業が増えています。
ここでは、目的別に成果が明確な3社の取り組みを紹介します。
活用テーマと効果の出し方を、自社の参考にしてみてください。
freee：FAQ動画で問い合わせ数30％削減
会計ソフトなどを提供するfreeeは、顧客から寄せられる質問に対する回答を「FAQ動画」としてYouTubeに公開しています。これにより、ユーザーが自己解決できる情報が増え、カスタマーサポートへの問い合わせ数が約30％削減されました。
動画は“24時間対応できる自動応答資産”として機能し、サポート業務の効率化とユーザー満足度の向上を両立。動画の設計段階で「どんな質問が多いか」を起点にすることで、無駄のない構成になっています。
社内FAQやカスタマーサポートとの連携による動画設計は、業務効率化の第一歩として効果的です。
SmartHR：社員紹介動画で採用応募数増加
人事労務クラウドを展開するSmartHRでは、社員インタビューや社内の様子を紹介するYouTube動画シリーズを公開。実際に働く人のリアルな声や雰囲気を“動画で見せる”ことにより、採用候補者の共感を呼び、応募数の増加に寄与しています。
noteや採用ページと連動させることで、読み物＋映像という複数接点を用意。情報量を補完し合いながら、企業理解と応募意欲の向上につなげています。
動画による「人となりの可視化」は、採用ブランディングとして非常に有効なアプローチです。
StockSun：導入事例動画で商談化率向上
デジタルマーケティング支援を行うStockSunは、実際の顧客と対談形式で制作した『導入事例動画』をYouTubeで公開しています。信頼性の高い証拠型コンテンツとして機能し、視聴者に対する説得力が大幅に向上します。
結果として、動画を見たユーザーの商談化率が向上しました。BtoB商材は検討期間が長く、信頼の構築が不可欠なため、『第三者の声』を通じて間接的に自社の実力を伝える動画は非常に効果的です。
営業資料の一部としても活用されており、営業支援ツールとしての可能性も広がっています。
YouTubeをオウンドメディアに活かす3つの方法
「YouTubeは始めたけれど、うまく活用できていない」
そんな声も少なくありません。単に動画を投稿するだけでは、オウンドメディアとしての機能は十分に発揮できません。
動画をWebサイトや記事、SNSと連動させて“導線の中に組み込む”ことで、はじめて成果につながります。ここでは、YouTubeを資産化しながらオウンドメディアと効果的に連携させるための3つの実践方法を紹介します。
導線設計：記事・LP・SNSと動画の“接点”を作る
動画は独立したコンテンツではなく、他の情報発信チャネルと組み合わせてこそ価値が最大化します。たとえば、記事冒頭に動画を埋め込むことで、視聴によって理解が深まり、ページ滞在時間の向上やCVへの自然な誘導が可能になります。
また、LPでの信頼訴求、SNSでの導線起点としても動画は有効です。ユーザーと出会う“接点”を多層的に設計し、記事→動画→問い合わせといった流れを作ることが、オウンドメディアの成果を押し上げる鍵となります。
CTA設計：動画から“次のアクション”を促す
YouTube動画の目的は『見られること』ではなく、『行動につなげること』です。
動画の最後や概要欄に、資料請求・問い合わせ・関連記事へのリンクといったCTAを設けることで、視聴後の導線が明確になります。
さらに、YouTubeのカードや終了画面などの機能を使えば、動画上から直接次のコンテンツへ遷移させることも可能です。こうした仕掛けにより、動画が“流入点”ではなく“CVへ導く接点”として機能し、オウンドメディアの成約力を高めることができます。
継続的テーマ設計：ファンを育てる“シリーズ設計”
YouTubeをオウンドメディアとして機能させるには、単発で終わらない“継続発信”が重要です。特に、FAQ動画・社員インタビュー・開発エピソードなどのテーマは、シリーズ化しやすく、BtoB企業でも始めやすいジャンルです。
あらかじめ毎月1本更新や○○シリーズとして全5回など、更新の計画性を持たせることで、視聴者に“次回も見たい”と思わせる設計が可能になります。一貫性のあるテーマは、ファン形成やチャンネル登録につながりやすく、自社らしさを打ち出すブランディングの核にもなります。
失敗しないための導入ステップと注意点
「始めてはみたものの、更新が止まった」
「思ったより成果が出ない」
YouTube活用でよくある失敗の多くは、準備不足や目的の曖昧さに起因しています。特にBtoB企業では、稟議通過から運用体制の構築、継続配信まで、事前に検討すべきポイントが多岐にわたります。
ここでは、YouTubeをオウンドメディアの一部として機能させるための導入ステップと、よくある落とし穴を回避するための注意点を5つのフェーズに分けて解説します。
- ステップ1：目的とKPIを明確にする
- ステップ2：稟議通過に必要な設計資料を準備
- ステップ3：テーマ設計とコンテンツ計画を作る
- ステップ4：撮影と編集の体制を整える
- ステップ5：運用と改善のフローを仕組み化する
ステップ1：目的とKPIを明確にする
YouTube導入における最大の失敗要因は、『何のために始めるのか』が曖昧なままスタートすることです。たとえば採用ブランディングが目的なのか、問い合わせ数の増加なのかによって、制作すべき動画の内容や評価すべき指標（KPI）は大きく異なります。
目的が定まれば、自ずとKPIの設計もでき、社内での合意形成や評価軸も明確になります。施策は常に“目的起点”で考えることが成功への第一歩です。
ステップ2：稟議通過に必要な設計資料を準備
YouTube活用には一定の初期費用と人的リソースが必要です。そのため、社内で導入を通すための稟議資料が重要な役割を果たします。BtoB企業においては、特に『他社の成功事例』『小さく始める計画』『費用対効果のシミュレーション』を揃えることで、意思決定者の納得を得やすくなります。
過剰な予算提案ではなく、段階的に拡張可能なスモールスタートを想定した計画が、現実的な導入を後押しします。
ステップ3：テーマ設計とコンテンツ計画を作る
成果につながるYouTube運用には、何を・いつ・誰に向けて発信するかを明確にした計画が欠かせません。撮影しやすく、かつ効果が出やすいテーマとしては、『FAQ』『社員紹介』『導入事例』などがあります。
月ごとに更新テーマを決め、先々のスケジュールを可視化しておくことで、更新が止まるリスクを減らすことができます。動画コンテンツの価値は“撮る前に決まる”といっても過言ではありません。
ステップ4：撮影と編集の体制を整える
スマートフォンでも撮影は可能ですが、構図・音声・照明といった最低限の品質にはこだわるべきです。特に音声品質は視聴体験に直結するため、マイクや静かな収録環境の準備は不可欠です。
また、編集体制を内製で担うのか、外注するのかも初期段階で検討しておきましょう。誰が・いつ・何を担当するのかを明確にしなければ、継続運用は困難です。
ステップ5：運用と改善のフローを仕組み化する
YouTubeは投稿して終わりではなく、視聴数やCV率などの指標を分析し、次の企画に反映していく“改善サイクル”が必要です。月1回の数値レビューや、簡易的な分析レポートを定型化することで、施策の評価と次回施策の質を高められます。
また、社内での共有資料として活用すれば、上層部への報告や提案にもつなげやすくなり、運用の継続性も高まります。
まとめ｜YouTubeは“動画の投稿先”ではなく“戦略の一部”
YouTubeは単なる動画投稿プラットフォームではなく、オウンドメディア戦略を支える“核”として機能するチャネルです。テキストだけでは伝わりづらい企業の魅力や専門性を可視化し、共感や信頼を生む手段として、BtoB領域でも確実に成果を上げ始めています。
重要なのは『動画を作ること』ではなく、『どのようにメディアと連携させ、ユーザーの行動につなげるか』今回紹介した活用ステップや成功事例を参考に、まずは社内FAQや社員紹介など、自社で実現可能なテーマから始めてみてはいかがでしょうか。
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