【事例7選】オウンドメディア×動画活用で成果を出す方法とは？
オウンドメディアの運用において、差別化やエンゲージメント向上の手法として『動画コンテンツ』に注目が集まっています。一方で「本当に効果があるのか？」「費用や稟議はどうする？」といった不安から、導入を迷っている担当者も多いのではないでしょうか。
結論からいうと、オウンドメディアの運用において動画コンテンツは必要不可欠です。オウンドを始めるのであれば予算をかけて取り組むべき施策といえます。とはいえ、実際の効果が分からなければ難しいですよね。
そこで本記事では、オウンドメディアと動画の相性や導入による具体的な変化、成果を上げている企業事例を網羅的に解説します。あわせて、判断基準や制作体制の選び方まで解説するので、ぜひ参考にしてください。
- 動画はテキスト中心のコンテンツよりも高い没入感を提供することができる
- 動画活用で成果を出している企業の事例7選がわかる
- 動画は一度制作すれば記事・SNS・セミナーなどに転用できる『再利用性の高い資産』である
- 月間PVが5,000以上、UUが2,000以上あるメディアは動画によるCVや回遊の強化が期待できる
株式会社X-knockは、渋谷にオフィスを構えるWebマーケティングにおけるドクターです。
住宅業界や人材業界、飲食業界様々な業種業界にて、Webマーケティングをサポート。
サイトリニューアル後、問い合わせ件数が1件から10件に増加した事例もあります。
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大学卒業後、Webマーケティング会社を設立。金融メディアを運営。その後、SNSマーケティングの会社に参画し、Web・オウンドメディアの立ち上げ、クリエイティブディレクターとして企画戦略、撮影編集の統括。SNSマーケティング会社の取締役を経て、2021年に株式会社X-knockの代表として総合Webマーケティング会社を起業。数多くのクライアントのマーケティング支援を行う。
動画コンテンツがオウンドメディアにもたらす3つの変化
オウンドメディアに動画を導入すると、ユーザー行動や評価指標に顕著な変化が現れます。ここからは次の3点を中心に解説します。
各項目がもたらす具体的な成果を通じて、動画導入の有効性を明らかにしていきます。
滞在時間はどれだけ伸びる？動画のエンゲージメント効果
動画は、視覚と聴覚を同時に刺激できるため、テキスト中心のコンテンツよりも高い没入感を提供することが可能です。その結果、ページ内での滞在時間が自然に延び、離脱率の低下にもつながります。
たとえば、あるBtoB企業のオウンドメディアでは、記事下部に2分の解説動画を挿入したことで、平均滞在時間が約1.6倍に増加しました。また、動画があるページでは回遊率も上昇し、読者の情報取得プロセス全体が活性化される傾向があります。
Googleはユーザー行動を品質評価に組み込んでおり、滞在時間の増加はSEO上も有利に働きます。エンゲージメント向上を狙ううえで、動画の導入は有効な施策といえるでしょう。
動画によるCV改善の構造とは？実例から見る動線設計
動画は文章だけでは伝えきれない説得力や信頼感を補完し、コンバージョンの後押しをします。特に効果的なのが、CTAの直前に動画を配置するパターンです。
例えば、ある企業では製品紹介記事の最下部に導入事例の動画を組み込んだことで、資料請求率が約1.5倍に向上しました。また、記事内に複数の短尺動画を設け、段階的に視聴者の理解を深める構成も有効です。
動線設計の一環として動画を位置づけることで、ただ視聴されるだけでなく『行動を促すコンテンツ』へと昇華できます。導線を意識した配置と構成が、CV改善の鍵を握ります。
SEOにも効く？動画が評価される3つの仕組み
Googleは近年、動画の有無をSEO評価に反映する傾向を強めています。とくに下記の3つの仕組みが、検索順位向上に寄与します。
- リッチリザルトへの対応
- 検索結果でのサムネイル表示
- ページ内のエンゲージメント改善
動画が埋め込まれているページは、検索結果で目を引くサムネイル付きの表示になる可能性が高まり、クリック率（CTR）向上に直結します。また、平均滞在時間や直帰率といったユーザー行動指標の改善も、Googleの評価に好影響を与えます。
加えて、動画の内容に合わせた構造化データのマークアップを行えば、検索エンジンからの理解も深まりやすくなるのです。SEOを強化したいオウンドメディアにとって、動画の導入は戦略的価値が高い選択です。
【動画活用事例】成果を出している企業7選とその戦略
「動画で本当に成果が出るのか？」という疑問に対して、具体的な成功事例は強い説得力を持ちます。ここでは、業種や目的の異なる7社の動画活用事例を取り上げ、それぞれの活用手法と成果を紹介します。
- ムビサク｜動画でCVR180％改善、問い合わせ数が倍増
- フォーデザイン｜MEO・SEOと連携した採用動画戦略
- ノックス｜YouTube連動でコンテンツを資産化
- 博士ドットコム｜クラウド編集ツールと連動した事例訴求
- キャククル｜YouTube広告と併用した集客戦略
- Tsuta World｜社長メッセージ動画で採用ブランディング強化
- 動画のワールド｜脳科学に基づく動画制作で視聴維持率アップ
導入効果の具体像を掴む参考材料としてご覧ください。
ムビサク｜動画でCVR180％改善、問い合わせ数が倍増
ムビサクでは、導入事例を紹介する動画をマーケティングコンテンツとして活用しました。記事やバナーだけでは伝えきれない導入のリアルな様子を、2分程度の短尺動画で明示。
これにより、ユーザーの信頼度が向上し、コンバージョン率は従来比で180％アップしました。さらに、問い合わせ数も2倍以上に増加し、導線の最終ステップで動画を活用する有効性が証明されました。
視覚情報による「証拠提示」が成約を後押しする成果重視型の成功事例といえます。
フォーデザイン｜MEO・SEOと連携した採用動画戦略
フォーデザインでは、採用ページに動画コンテンツを導入し、地域密着型企業としての魅力を訴求しました。検索エンジン対策（SEO）と地図検索対策（MEO）の双方に対応したページ構成により、検索流入数と滞在時間の両方が改善。
動画では実際に働く社員のインタビューや社内風景を取り入れ、求職者の不安を払拭しつつ応募動機を高めることに成功しました。ブランディングとコンバージョンの両立を図る好例です。
ノックス｜YouTube連動でコンテンツを資産化
ノックスでは、自社YouTubeチャンネルとオウンドメディアを連動させることで、動画資産を効果的に再活用しています。YouTubeにアップした動画を記事内に埋め込み、関連キーワードでのSEO効果を狙う構成を採用。
結果として、検索流入からの回遊率が上昇し、資料請求などのCV導線も強化されました。動画を外部施策と連携させることで、継続的な成果創出が可能になった事例です。
博士ドットコム｜クラウド編集ツールと連動した事例訴求
クラウド型編集ツールを提供する博士ドットコムでは、実際のユーザーが活用する様子を動画で紹介することで、信頼性と理解度を高めています。
動画を挿入した導入事例ページでは、ユーザーの滞在時間が平均の約1.8倍に増加し、不安解消による成約率の向上が確認されました。サービスの無形性が障壁となる場合でも、実写動画を通じた可視化が成果につながることを示した好事例です。
キャククル｜YouTube広告と併用した集客戦略
キャククルは、オウンドメディアとYouTube広告を連携させた集客戦略を展開しています。記事内に動画を設置するとともに、同一の動画を広告配信し、認知から申込までの動線を一貫して設計。
動画視聴後にセミナー申し込みや資料請求につながるよう、CTAの配置や誘導文にも工夫を施しています。結果として、リード獲得数が大幅に向上し、施策全体の費用対効果も改善されました。
Tsuta World｜社長メッセージ動画で採用ブランディング強化
Tsuta Worldでは、経営層が登場する社長メッセージ動画を採用ページに掲載。企業理念や職場文化への理解を深めてもらうことで、応募者との共感形成を狙いました。
この施策により、採用応募数は前月比で約140％に増加し、内定者の定着率も上昇。経営層が直接語ることによって、企業姿勢がよりリアルに伝わり、ミスマッチを防ぐブランディング施策として機能しています。
動画のワールド｜脳科学に基づく動画制作で視聴維持率アップ
動画のワールドは、視聴完了率の向上を目的に、脳科学に基づいた動画シナリオを導入。冒頭5秒での注意喚起、ストーリー構造の工夫、感情訴求による記憶定着を組み合わせることで、平均視聴率は従来比1.4倍となりました。
さらに、視聴完了後に行動を促す導線を明確に設計したことで、セミナー申込率や問い合わせ率の向上にもつながっています。科学的アプローチが成果に結びついた好例です。
動画導入に向けてよくある懸念と解決策まとめ
「動画はコストがかかるのでは？」「どこから手を付ければいいのか分からない」など多くの担当者が、導入を検討する段階でこうした不安を抱えています。ここからは、よくある懸念とその解決策を紹介します。
稟議資料や上司への説明にも活用できる、実践的な判断材料を得ることができます。
費用対効果の目安は？よくある誤解と現実
『動画は高額な投資』という印象を持つ方も少なくありません。しかし、動画は一度制作すれば記事・SNS・セミナーなどに転用できる『再利用性の高い資産』として活用可能です。
さらに、動画によってCVRが大幅に改善されれば、初期投資は十分に回収可能です。たとえば、10万円の動画でCVが2倍に伸びれば、1件あたりの獲得単価は実質半減します。
費用対効果を考える際は『本数×単価』ではなく『成果との関係』で評価する視点が重要です。加えて、社内での比較検討や稟議通過を目的とする場合は、「投資対効果の仮説モデル」を用意しておくと、説得力が増します。
社内で動画制作リソースがないときの選択肢
「編集できる人材がいない」「業務が逼迫していて動画に手が回らない」といった理由から、動画活用を見送るケースもあります。しかし、現在では目的や予算に応じて、さまざまな制作体制を構築できます。
たとえば、自社で企画・構成を行い、編集は外注する『ハイブリッド型』や、テンプレートを活用した簡易制作などが代表例です。完全外注の場合でも、継続的に依頼できるパートナーを選定することで、内製に近いスピード感と柔軟性を持たせることも可能です。
重要なのは、自社がどの工程を担えるかを整理し、それに合わせた最適な体制を選ぶことです。
【導入判断】動画を取り入れるべきオウンドメディアの条件とは？
動画を導入すべきかどうかは「なんとなく」で決めるものではありません。効果が見込めるかどうかを判断するためには、いくつかの基準が存在します。ここでは下記の2点に着目し、導入判断の明確な軸を提示します。
自社メディアの状況と照らし合わせることで、動画導入の適否をロジカルに見極めることが可能です。
月間PV・UUの最低ラインは？導入判断の基準
動画は、視聴されてこそ効果を発揮するコンテンツです。そのため、導入前にまず確認すべきなのが『現状のアクセス規模』です。
一般的には、月間PVが5,000以上、UUが2,000以上あるメディアであれば、動画によるコンバージョンや回遊の強化が期待できます。逆に、トラフィックが少ない段階では、動画の視聴率が上がらず、効果が限定的になる可能性があります。
アクセス規模が基準に満たない場合は、まず記事コンテンツの強化やSEO対策を優先し、一定の集客基盤を整えてから動画導入を検討するのが合理的です。導入のタイミングを見極めるうえでも、PV・UUの数値は重要な判断軸になります。
ターゲット次第で効果は変わる？向き不向きの見極め
動画コンテンツの効果は、誰に届けるかによって大きく変動します。たとえば、BtoB向けの専門商材を扱う場合、導入の可否を検討する層は論理的・構造的な情報を重視する傾向があります。
そのため、事例動画や導入手順動画などが高い効果を発揮するのです。一方で、BtoCかつ若年層を対象とする場合は、短尺かつエンタメ要素のある動画が適しており、感情的な訴求が鍵になります。
逆に、意思決定に慎重なシニア層や法人役員層に対しては、過度に軽い動画は逆効果になることもあります。自社のターゲットがどのような情報行動を取るかを分析し、それに即した動画活用を検討することが、成功の可否を分けるポイントです。
【チェックリスト付き】動画で成果を出すための設計ポイントまとめ
動画は導入するだけでは成果にはつながりません。成果を最大化するには『何を目指し、どのように構成し、どう行動へつなげるか』という設計視点が欠かせません。ここでは下記の3点に整理して解説します。
それぞれの要素を確認できるチェックリストも提示し、戦略的な動画活用を支援します。
KPI設定は目的別に！再生数・CVRなど何を追うべきか明確にする
動画施策の効果を正しく測定するには、目的に応じたKPIの設定が不可欠です。たとえば、ブランド認知の拡大が目的であれば『再生回数』『平均再生時間』『SNSでのシェア数』などが指標になります。
一方で、商談化や資料請求などの成果を狙う場合は『クリック率』『CVR（コンバージョン率）』『動画視聴後のCTAクリック数』が重要です。また、目的とKPIが乖離すると、効果測定が曖昧になり、次のアクションにつなげられません。
あらかじめ「何のために動画を使うのか」「何をもって成果とするのか」を整理し、指標を定義することが成功への第一歩です。
成果が出る動画構成は？共感→証拠→行動のストーリーがカギ
ユーザーに見てもらい、動いてもらうためには、ストーリー設計が鍵を握ります。特に効果的なのが『共感→証拠→行動喚起』の構成です。
まず、冒頭で視聴者の悩みや課題に共感し、関心を引きます。続いて、自社やサービスがその課題をどう解決するかを、事例や実績などの『証拠』で伝えます。
そして最後に、明確なアクション指示（CTA）で視聴者を次のステップへ導きます。この一連の流れが自然であるほど、動画のエンゲージメントと成果を向上させることが可能です。
視聴者目線で構成することが、最後まで見られ、動かしてもらえる動画の条件です。
CVにつながる導線設計とは？CTAの位置・文言で効果が変わる
動画は、見てもらって終わりではなく、次の行動に移してもらうことが重要です。そのため、導線設計には細心の注意が必要となります。
たとえば、動画の終盤や直後に表示されるCTAボタンは、最も成果につながりやすいタイミングです。また、ボタン文言も『資料請求はこちら』よりも『○○の成功事例を今すぐ見る』といった行動誘導型のフレーズが効果的です。
さらに、動画の内容とCTA内容が一致しているかどうかも、クリック率を大きく左右します。CTAはただ設置するのではなく、位置・タイミング・文脈の3点を整えることで、コンバージョン率を最大化できます。
まとめ｜今こそ動画で、オウンドメディアの次の打ち手を
オウンドメディアの競争が激化するなかで、静的なコンテンツだけでは差別化が難しくなっています。動画は、視覚的に訴求しながら信頼感や納得感を高め、成果につなげる有力な選択肢です。
本記事を通じて、自社の現状や目的に応じた活用のヒントを得られたのではないでしょうか。「動画を活用したいが、具体的にどう進めればいいか不安」という方は、まずは専門家に相談してみるのも一つの手です。
本記事があなたのお役に立てることを願っております。
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